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メディア掲載
掲載メディア 新潟日報 [2007.2.1]
概要
技術移転の懸け橋に
新潟TLO NY州立大学と連携協定
 県内大学の研究成果を企業に橋渡しする技術移転機関の株式会社「新潟ティーエルオー」(TLO、新潟大工学部内)は一日、米国のニューヨーク州立大フレドニア校の付属機関と技術移転の連携協定を締結した。互いの研究の紹介や人材交流を通じ、日米間での技術移転を促進させるのが狙いだ。
 フレドニア校は、六十四あるニューヨーク州立大学の一つで、学生は約千五百人。コンピューターなどIT関連の研究で知られる。
 同校では、研究技術を育成して事業化させる機関「インキュベーションセンター」を二〇〇八年度に設置する予定。新潟TLOも、同センターの一角に事務所を置き、日本側の技術の移転先を探す計画だ。
 新潟大学工学部で行われた調印式では、同校のリチャード・グッドマン名誉教授が「協定締結で関係をより強固にし、両国の懸け橋にしたい」とあいさつ。新潟TLOの結城洋司社長は「米国は大学法人化の先進地で、技術移転も進んでいる。ノウハウを学ばせてほしい」と話していた。
[新潟日報 2007.2.1 より]

新潟日報 2007.2.1

掲載メディア 日本経済新聞 [2007.2.1]
概要
NY州立大と提携
新潟TLO 日米の技術移転促進
 大学研究者や地元企業が出資する技術移転機関(TLO)、新潟ティーエルオー(新潟市、結城洋司社長)は一日、米ニューヨーク州立大学フレドニア校と提携したと発表した。双方が持つ技術の情報共有や共同研究、人材交流などを通じて日米間の技術移転を促進する。
 フレドニア校の付属機関「地域開発・ガバナンスセンター」と技術協力協定を締結した。従来も新潟TLOと同校は日本企業製品の海外販売などで協力してきたが、本格的な技術移転に向け関係を強化する。
 具体的には、双方が持つ技術の情報共有や国際セールス、日米双方の助成金を利用した共同研究などを想定。米国の技術移転ノウハウ吸収のため、事務スタッフの人事交流も進める計画だ。
 フレドニア校は六十四校あるニューヨーク州立大学の一つで、IT(情報技術)関連など幅広い分野で高い技術力を持つ。新潟TLOは、バイオや健康産業など県内の大学や企業が強みを持つ分野で技術移転を進めたい考えだ
[日本経済新聞 2007.2.1 より]

日本経済新聞 2007.2.1

掲載メディア 新潟日報 [2006.6.3]
概要
新大などに文化大臣賞 水素ガスセンサーを評価
 新潟大と技術移転機関の新潟ティーエルオー(新潟TLO)、新潟市(新津)の医療機器メーカー・テクノリンク(小林辰之社長)の三者が、十、十一日に京都で開かれる「第五回産学官連携推進会議」(内閣府など主催)で「文化大臣賞」を受賞する。
 新大で生まれた「クイック水素ガス検知センサー」の研究成果が、新潟TLOを介し、地元企業に技術移転されたことが評価された。
 同センサーは、新大工学部の原田修治教授らが二〇〇四年に開発。〇.一秒以内に大気中の水素漏れを検知できる。燃料電池自動車の水素漏れセンサーなど、幅広い用途が見込まれている。
[新潟日報 2006.6.3 より]

新潟日報 2006.6.3

文化大臣賞 盾・賞状

掲載メディア 日刊工業新聞 [2005.6.30]
概要
暗号用乱数 生成スピード毎秒1億個
アナログ変換器最下位ビット活用 新潟大が高速化実現
 【新潟】新潟大学工学部の斉藤義明教授は、暗号用乱数の生成スピードを従来の400倍に当たる毎秒1億個に高めた暗号用乱数生成法を開発した。これにより暗号が読まれて情報が漏れる危険性が少なくなり、個人情報の取り扱いに敏感な金融機関、医療機関、防衛関係などから注目されそうだ。
 暗号用乱数の生成方法には「算術乱数法」と「物理乱数法」がある。算術乱数法は高速性はあるものの十分なセキュリティー能力がないのに対し、物理乱数法はセキュリティー能力はあるが高速化が難しい。
 これに対し斉藤教授は、アナログ変換器の最上位ではなく、最下位のビットを使うというまったく逆の発送を取り入れ、生成の高速化を実現した。生成スピードは1秒間に1億個もあり、これまでの400倍。斉藤教授は「これだけのスピードが出るのは世界で初めてではないか」と説明している。
 また米標準研究所が定めた厳しい乱数評価テストをクリアし、生成装置も簡便であるため普及がしやすいという。暗号の生成スピードの高速化が実現したことにより、暗号が他人に解読される危険が少なくなり、個人情報の漏えい防止に貢献できる。
 パソコン内での暗号化を始め、カード型やスティック型の暗号化装置、ネットワークでの暗号使用法などさまざまな応用分野が考えられるという。
 すでに特許を出願しており、電子情報通信学会でも発表。新潟ティーエルオー(新潟市、025・221・5140)を窓口に特許を販売している。
[日刊工業新聞 2005.6.30 より]

日刊工業新聞 2005.6.30

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